交通事故後、整形外科や接骨院への通院を始めてから、「どのくらいの間隔で通えばいい？」「整形外科と接骨院は併用できる？」「保険会社から通院終了と言われたら？」と迷うことがあります。

このページでは、交通事故後の通院中に生じる疑問を中心に、整形外科との併用、通院間隔、転院、保険会社とのやり取り、通院終了までをSTEPごとに整理しています。

事故直後の対応や、これから通院先を探す方は、下記の「交通事故後の施術案内」をご覧ください。

交通事故後は、むちうちによる首の痛みや動かしにくさ、頭痛、肩の痛み、腰痛、手足のしびれなどが現れることがあります。事故直後には症状が気にならなくても、時間が経ってから痛みや違和感を感じる場合もあります。

このような症状がある場合は、期間を空けすぎず、まず医療機関で身体の状態を確認することが大切です。そのうえで、接骨院への通院を希望する場合は、整形外科と接骨院を併用できる場合があります。

ヒカリ接骨院 上社院では、交通事故によるむちうちや首・肩・腰などの症状について、身体の状態や動きを確認し、手技を中心に、必要に応じてハイボルテージやマイクロカレントなどの機器も使用して施術を行います。

「事故後から首が動かしにくい」「頭痛が気になる」「腰が痛くなってきた」など、交通事故後の身体の症状や通院について分からないことがある場合はご相談ください。

交通事故後は、整形外科で診察や必要な検査を受けながら、接骨院へ通院できる場合があります。

ヒカリ接骨院 上社院では、交通事故後にどの整形外科を受診すればよいか分からない方に、現在の首・腰・膝などの症状や受傷部位を確認したうえで、整形外科をご紹介しています。

必要な場合は、接骨院で確認した受傷部位などを記載した紹介状をお渡しし、整形外科を受診していただく流れをご案内しています。

すでに整形外科を受診している方も、現在の受診部位や通院状況を確認しながら、整形外科と接骨院の併用についてご相談いただけます。

交通事故後の通院間隔は、むちうちによる首の痛みや腰痛などの症状、身体の状態、医療機関での確認内容を踏まえて考えることが大切です。  

「何日おきなら大丈夫」と一律に決めるのではなく、症状の変化や仕事・生活状況も確認しながら、無理なく継続できる通院の目安を一緒に整理していきます。

仕事や予定などで交通事故後の通院を続けにくくなりそうな場合は、長く間隔があく前に一度ご相談ください。  

通院間隔があく場合も、現在の症状や整形外科への受診状況などを確認したうえで、その後の通院について整理していきます。

交通事故後の通院中でも、現在の整形外科や接骨院から、別の医療機関・接骨院への転院を検討することはできます。  

「整形外科はそのまま通いたい」「接骨院だけ変更したい」など、通院先すべてを変更する必要がない場合もあります。整形外科への受診を続けながら、接骨院を変更するケースもあります。  

交通事故後の転院を考えている場合は、現在の通院状況や保険会社への連絡状況などを確認しながら、必要な手続きを整理します。自己判断で通院を中断する前に、一度ご相談ください。

交通事故で加害者側になった場合でも、むちうちや首・腰などに痛みや違和感がある場合は、接骨院への通院を検討できます。  

ただし、利用できる保険や補償は、事故状況や過失割合、加入している任意保険・人身傷害保険などによって異なります。  

「加害者側だから通院できない」と決めつけず、加入している保険の内容や現在の通院状況を確認したうえで整理することが大切です。分からない場合はご相談ください。

自損事故の場合でも、首や腰の痛み、むちうちなどの症状がある場合は、接骨院への通院を検討できます。  

利用できる保険や補償は、加入している人身傷害保険などの契約内容や事故状況によって異なります。  自損事故だから対象にならないと判断せず、まず加入している保険内容を確認することが大切です。

保険会社から「そろそろ通院終了です」などと連絡があった場合は、その場ですぐに判断せず、まず現在のむちうちや首・腰などの症状、整形外科や接骨院への通院状況を整理しておきましょう。  

まだ痛みや違和感が残っている場合は、そのことを伝えたうえで、今後の通院や対応について確認することが大切です。  

「このまま終了してよいのか分からない」という場合は、返答する前に一度ご相談ください。

被害者請求とは、交通事故の被害者が相手方の自賠責保険会社へ直接請求する手続きです。  

保険会社から通院終了について話があった場合など、事故後の状況によって検討されることがあります。必要となる書類や手続きもあるため、まず現在の事故状況や保険対応を整理することが大切です。

自動車保険などに弁護士特約が付いている場合、交通事故後の過失割合や保険会社とのやり取りなどについて、弁護士へ相談・依頼する際に利用できることがあります。

過失割合や保険会社とのやり取りなどで困ったときに備えて、まずはご自身やご家族が加入している保険に弁護士特約が付いているか確認してみましょう。

利用できる範囲や条件は契約内容によって異なるため、詳しくは加入している保険会社などへの確認が必要です。

交通事故後に「健康保険でお願いします」と言われた場合は、そのまま変更する前に、なぜ健康保険を使うのか確認しておくことが大切です。  

交通事故でも健康保険を利用できる場合がありますが、自賠責保険との関係や事故状況によって確認しておきたい点があります。  

保険会社から健康保険への切り替えを案内され、判断に迷う場合は、現在の通院状況や保険の対応状況を整理したうえでご相談ください。

人身傷害保険の利用を考えているときに、「使うと自動車保険の等級が下がるのでは？」と心配される方もいます。  

人身傷害保険を利用したことだけを理由に、必ず等級が下がるわけではありません。 ただし、同じ交通事故で車両保険など他の補償も利用する場合は、契約内容によって扱いが異なることがあります。  

等級への影響が気になる場合は、人身傷害保険を利用する前に、加入している保険会社へ補償内容とあわせて確認しておきましょう。